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有害電磁波と健康

【Vol.74】スウェーデン基準から 学べること

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 私たちが問題と考えている電磁波について、被害を明確にすることが出来ないもどかしさのなかで、どのように伝えていくことが、皆さんの意識の中に留まり、対策の必要性について興味を持っていただけるのか、いつも試行錯誤を繰り返しています。
 現状では多くの電磁波が存在している中で、規制ガイドラインどころか、その程度の電磁波は問題ではないという見解ばかりが目立ちます。福島第一原発で、汚染水がかなりの濃度で海に流出しているにもかかわらず、「問題ない」と言っていることと同じに見えます。福岡のPM2・5も然りですよね。原因が明確であるにもかかわらず、そのことの影響よりも、中国との外交や経済影響を懸念していることから、前に進めない。これは、明らかですよね。

 スウェーデン基準と言われるMPR-Ⅱというガイドラインでは、私たちが問題だと指摘している電磁波について、電場については25V/m以下、磁場については2.5mG以下と明確に定められています。会社を設立して2年目だったでしょうか、この数値は、どのようにして決められてきたのだろうかと、とても知りたくなってきました。数値が決まった根拠を知りたかったんです。「海外ではどのような経緯を経て、基準値を設けてきたのだろうか」と疑問が生じるのは当たり前のことですよね。
 私がこの電磁波の事業に取り組んでから、その分野では最も尊敬している荻野先生に打診をしてこの件をお尋ねしてみると、意外な答えが待っていました。「1990年にMPR-Ⅱが制定されていますが、長時間パソコンを使用していて、身体の不具合が起って電磁波過敏症と思われる人たちが人口の5%相当に増えてきたことを受けて、労働監督局のような部署に要望書が出され行政が動いた結果である」ということは納得いくのですが、その後に「実はパソコンメーカーへこの基準を順守させるために制度化して、それをクリアーできないメーカーは認めない」という意図があったということです。

 このことは私の心に大きな力を与えてくれました。つまり、スウェーデンの行政は、未だ不明瞭ではあるが、電磁波の問題は環境では解決できないことを理解しており、限界数値を設定して、作り手に技術的な方法を促すための指針として起案したのです。
 日本においても、まさに同じことが起こっています。これから行政がとるべき方法は、「誰にアースを取ることを指示するか」を明確にすることだと思います。

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土田直樹

土田直樹氏
福岡県出身/株式会社レジナ代表取締役
商社、不動産会社、医療系コンサルティング会社を経て、2002年(株)レジナを設立。多業種での経験を活かし、ものづくりからお客様への情報発信まで、心と身体が健やかでいられる環境づくりを目指し、全国を奔走中

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- 有害電磁波と健康 - 2013年11月発刊 Vol.74

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