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有害電磁波と健康

【Vol.88】オフィスの電磁波対策を考える

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 これまで行ってきた電磁波測定は一般的な住宅を中心として、約2000件に上る多くのデータが蓄積されていますが、オフィスは非常に少ないんです。 SOHO的なオフィスから4000人クラスの大企業まで、いくつかの事例はありますが、全体を測定して、対策を講じるのは非常に難しさがあります。というのは、スタッフのための福利厚生に繋がるい考え方にまで辿り着けば、たやすいことですが、いくらスタッフの皆さんが問題意識をお持ちであっても、その会社の窓口である担当者に、その認識がなければ進まないからです。 これは、賃貸の業界とよく似ています。つまり、実際に使う人とお金を出す人が違うという点ですね。いかに設備投資を少なくして、できるだけ早くリターンを得られるように考えることが事業の優位性を意味していますから、スタッフや入居者の健康や安全という観点には、よほど明確なテーマでない限りは、認めにくいということだと思います。 例えば、空気は見えませんから電磁波と同じです。しかし、空気清浄器は空気の汚れを感知して、その効果を認識することができます。ですから、オフィスは分煙が進み、お互いが協力していい環境へ近づける努力をしていこうということになりますが、電磁波についてはちょっと勝手が違います。 パソコンを一日中使っているスタッフにとって、どの程度の影響を受けているか、まだその環境に対する基準というものが日本にはありませんから、判断が付かないということも大きな要因ですね。また、大きな問題として、コンセントにアース端子が付いていないという電気ギャップもそうした足かせになっています。 企業からすると工事をしてしまうと、損金として計上できないため、アース工事やファシリティー(事務所改装)は、機能的に必要と考えない限りは、難しいとされています。だったら、プラグインアースのような「既存のコンセントに挿し込んで、タッチしてピピッ」と簡単に接続ができる機器であれば、資産計上もせずに損金で落とせるわけですから、利益のなかから福利厚生のための費用をねん出できるわけです。 ですから、オフィス対策への提案は非常にやりやすいという結論なんです。これからは、積極的に展開していきたいと思っています。 電磁波測定士協会で「建築電磁環境性能基準EMEAJ―」を設けたことで、事務所にも適用されていくわけですから、その基準をクリアした事務所ということで、海外と同じレベルの企業であるという評価につながると確信しています。

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土田直樹

土田直樹氏
福岡県出身/株式会社レジナ代表取締役
商社、不動産会社、医療系コンサルティング会社を経て、2002年(株)レジナを設立。多業種での経験を活かし、ものづくりからお客様への情報発信まで、心と身体が健やかでいられる環境づくりを目指し、全国を奔走中

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- 有害電磁波と健康 - 2015年1月発刊 Vol.88

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