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有害電磁波と健康

【Vol.89】電磁波についての基準値とは

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 世界各国には電磁波の基準値を定めて、規制ガイドラインを公表し、住環境の新たな質の向上を図っています。たくさんある中でも、厳しい数値を規制値としているスウェーデンとドイツの見解をお伝えしたいと思います。
 スウェーデンは福祉国家として有名な国ですが、今から30年くらい前にパソコンに対する規制値MPR -Ⅱを発表しました。この背景には、950万人いる人口のうち5%の50万人が電磁波過敏の症状を訴えていた経緯から、自主的な規制へと推し進んだようです。この規制により、電磁波の影響は軽減され、環境は大きく変わって症状も改善されています。一方のドイツでは、バウビオロギーという建築生物学という学問にてSBM -2008という「寝室領域における規制値」を公表しています。
 それぞれの規制値は異なるものの、共通しているのは、対象としているものが家電製品や場所を限定しているということなんです。人体への影響を懸念するのに、数値だけではなく、対象物や領域までしたうえで限界数値を決めているということなんです。真剣に国や団体を挙げて、電磁波による身体への影響を懸念していることがよくわかります。

 ところが、日本においては、電気設備技術基準(第27条と27条の2)に基準が記述されていますが、これは対象が「特別高圧の架空電線路」だったり、「変電設備」などとしています。しかも、基準値は電場が3000V/mで磁場は2000mG以下になるように施設しないといけないとしています。
 特に磁場については、平成22年に改訂された国際非電離放射線防護委員会(ICNILP)のガイドラインを参考にしているとコメントされています。この数値や根拠をそのまま家庭の家電製品や近くの電柱からの電磁波の規制値に置き換えるというのは、非常に問題だと思っています。世界各国の測定器を調べましたが、3kV/mや2 0 0 0mGまで測れるものはありませんし、そこまで強い数値を出す家電製品は100Vの低圧でも、私は見たことがありません。「絶対超えないハードル」なんですね。
 どうしても、私たちの国は「臭いモノには蓋をしろ」という風潮というか文化があり、ですから、「予防原則」という「リスクがある可能性が少しでもあるならば、それを最小限にしよう」という考え方が定着していかないのですね。

 私たちは、昨年の夏に建築電磁環境性能基準(EMEAJ -01)を公表しました。日本であれば、その日本の現状を徹底調査して、電気的に特別な国であることを理解して、日本の現状に即した基準を設けるべきだと考えています。

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土田直樹

土田直樹氏
福岡県出身/株式会社レジナ代表取締役
商社、不動産会社、医療系コンサルティング会社を経て、2002年(株)レジナを設立。多業種での経験を活かし、ものづくりからお客様への情報発信まで、心と身体が健やかでいられる環境づくりを目指し、全国を奔走中

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- 有害電磁波と健康 - 2015年2月発刊 Vol.89

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