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有害電磁波と健康

【Vol.97】フランスの裁判所で、 「電子機器アレルギー」を 「障害者手当」の対象として認定!

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「電子機器アレルギー」を訴えた女性に対して障害者手当の受給資格が認定された、というビッグニュースが飛び込んできました。電磁波(周波数は限定されていません)が原因で「電子機器アレルギー」に悩まされていると訴えていたフランス人の女性マリーヌ・リシャールが、裁判所命令により障害者手当を勝ち取ったというニュースについて今回はお話ししたいと思います。
この女性は、電子機器や電磁波を避けるために、フランス南西部の山間で暮らしており、裁判所は、彼女に対して障害者手当の受給資格を認めました。しかし、大切なことはこの判決では、EHS(電磁波過敏症)が正式に疾病と認定されたわけではないという点です。つまり、本人しかわからないという次元からは抜け出せていないということなんです。
私も電磁波測定を通じて、何人ものEHSに苦しむ方々と接してきました。仙台での経験ですが、おばあちゃんがEHSで、真冬で雪が積もっているときに、暖房も何もいれずに、家の中はマイナス1度という寒さで家族が崩壊寸前のご家庭もありました。
この電磁波過敏症で最も大きなリスクというのは、電磁波の影響で苦しむだけではなく、家族や身近な人たちが多くのストレスを感じて、その人たちが離れていくという苦しみも起こるということなんです。つまり、孤立していくことなんです。
電磁波に曝されると、頭痛やめまい、疲労感、皮膚の痛みなどの症状を訴えて、その原因が電磁波であると考えられています。これまでの科学的な研究では、家庭用機器が発する電磁波と健康問題との明らかな関係は示されていませんが、英国政府は、送電線のような非常に高レベルの電磁波の暴露による健康への軽微な影響については認めています。英国には、「ES UK」など、ES(EHS)患者の人々をサポートするフォーラムや団体が存在し、政府機関への訴えかけを続けているそうです。スウェーデンとドイツでは、電磁波についてのセーフティーガイドラインは公表されているものの、このEHSは「職業病」に分類されており、EHSの科学的根拠についてはまだ論争が続いているというのが現状です。
つまり、もう一歩、まっすぐ社会がこの電磁波の問題に目を向けていくことで、大きなきっかけが生まれるのではないかと思っています。

土田直樹

土田直樹氏
福岡県出身/株式会社レジナ代表取締役
商社、不動産会社、医療系コンサルティング会社を経て、2002年(株)レジナを設立。多業種での経験を活かし、ものづくりからお客様への情報発信まで、心と身体が健やかでいられる環境づくりを目指し、全国を奔走中

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- 有害電磁波と健康 - 2015年10月発刊 Vol.97

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